今週の米国市場まとめ|VIX急騰と中東情勢が交錯した一週間
今週の市場概況
今週の米国市場は、中東情勢の緊迫化という地政学リスクを抱えながらも、総じて底堅い値動きとなりました。週明けはVIX(恐怖指数)が急騰し、中東情勢への警戒感から市場全体にリスクオフムードが漂いましたが、週半ばにかけては半導体株の急伸やスエズ運河をめぐる動きが意識され、リスクオンとリスクオフが交錯する複雑な展開となりました。
週の中盤では、原油価格の急騰とFOMC議事録の内容から「利下げ後退」を織り込む動きが強まり、一時的に株式市場にも重しとなりました。ホルムズ海峡をめぐる緊張が続く場面もありましたが、週末にかけては原油価格が落ち着きを取り戻し、VIXも急低下。結果として株式市場は資金選別を伴いながらも堅調さを維持し、S&P500・NASDAQ100はプラス圏で週を終えています。
一方でダウ平均は週間でマイナスとなり、景気敏感株への警戒感も垣間見えました。金(GLD)も下落しており、地政学リスクの高まりにもかかわらず「安全資産への逃避」というよりは、リスク資産の中での選別色が強い一週間だったと言えそうです。ビットコインもほぼ横ばいで推移し、大きなトレンドは見られませんでした。
マーケットデータ
| 銘柄 | 週初終値 | 週末終値 | 週間騰落率 |
|---|---|---|---|
| S&P500(SPY) | 751.28 | 754.95 | +0.49% |
| NASDAQ100(QQQ) | 722.82 | 725.51 | +0.37% |
| ダウ平均(DIA) | 530.09 | 525.78 | -0.81% |
| 金(GLD) | 382.13 | 377.01 | -1.34% |
| ビットコイン(BTC) | 64194.00 | 63988.00 | -0.32% |
今週のトピックス
月曜日(7/6)
VIX急騰と中東情勢——市場が読む複合リスクとは
週明け早々、VIXが急騰し市場に警戒感が広がりました。中東情勢の緊迫化が背景にあり、FOMCの動向とあわせて複合的なリスクとして投資家心理に影を落とす展開となりました。地政学リスクが顕在化した週初でした。
火曜日(7/7)
半導体株急伸とスエズ運河回帰の裏にある市場の矛盾
一転して半導体株が急伸。スエズ運河をめぐる動きが正常化に向かう兆しを見せる中、リスクオンムードが強まりました。地政学リスクを抱えながらもリスク資産に資金が向かうという、市場特有の「矛盾」が見られた一日でした。
水曜日(7/8)
原油急騰とFOMC議事録が示す利下げ後退の行方とは
原油価格が急騰し、FOMC議事録の内容から利下げ後退観測が意識されました。半導体株にも影響が波及し、金利動向と地政学リスクの両面から市場の先行き不透明感が強まった一日となりました。
木曜日(7/9)
中東情勢の緊張継続を受け、原油価格はさらに上昇。株式市場は軟調となり、日本の家計への波及リスクも取り沙汰されました。原油高が実体経済に与える影響への関心が高まった日でした。
金曜日(7/10)
ホルムズ海峡をめぐる緊張が続く中でも、原油価格はむしろ下落し、株式市場は上昇するというやや意外な展開となりました。市場が地政学リスクを一定程度織り込み済みだったことがうかがえる一日でした。
土曜日(7/11)
週の締めくくりとしてVIXが急低下し、市場全体の落ち着きが見られました。ただし全面高というよりは、半導体株を中心とした資金選別が続いており、投資家がテーマを絞って資金を投じている実態が浮き彫りとなりました。
ポートフォリオ週次レポート
今週のポートフォリオは、週初985.3万円からスタートし、週末には1004.9万円まで回復。週間の市場変動としては約+17.1万円のプラスとなりました。
日別評価額推移
- 7/6(月): 985.3万円
- 7/7(火): 1002.9万円
- 7/8(水): 991.1万円
- 7/9(木): 993.2万円
- 7/10(金): 1003.9万円
- 7/11(土): 1004.9万円
週の前半はVIX急騰や原油高を受けて評価額が上下に振れる場面もありましたが、週後半にかけては落ち着きを取り戻し、結果的には週間でしっかりとプラスを確保できました。水曜日にかけての一時的な下落も、地政学リスクを織り込んだ想定内のドローダウンと捉えており、慌てて売買するようなことはしていません。
むしろ、こうした短期的な変動は長期積立においては「淡々と買い増しを続けるチャンス」でしかないと考えています。評価額が1000万円の大台に再び乗ったことは素直に嬉しいニュースですが、浮かれることなく、来週も変わらずコツコツと積立を継続していきたいと思います。
※本記事は投資情報の提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。
